パキスタンの首都イスラマバードで現地時間11日未明まで行われていた米国とイランの「和平協議」は、21時間に及ぶマラソン交渉の末、合意に至らないまま幕を閉じました。この知らせが中東を駆け巡った瞬間、多くのアナリストは「やはり」という思いと、それ以上に「これからどうなるのか」という強い緊張感に包まれたことでしょう。仲介役を担ったパキスタンのシャバズ・シャリフ首相の努力も虚しく、目前に迫る期限である4月22日の停戦期限まで、残された時間はわずか10日となりました。今回の交渉決裂は、単なる「物別れ」以上の重みを持っています。それは、もはや米国が描く「即時解決」のシナリオと、イランが描く「長期持久」のシナリオが、決して交わることがない平行線をたどっていることを世界に露呈したからです。
交渉の詳細をひも解くと、その溝の深さに言葉を失います。米国のJ.D.バンス副大統領は、イランに対して「核兵器を追求しないこと、そしてそれを短期的に達成できるツールを求めないという確約」を求める「最終最善提案」を突きつけたといいます。これはイランの核施設の多くが無力化された現状を踏まえた「とどめの一撃」的な外交カードであり、「もはやイランに残されたカードはない」というドナルド・トランプ大統領の強気の姿勢が如実に表れています。対するイラン側は、ただ拒否するだけでなく、10項目に及ぶ対案を提示して徹底抗戦の構えを見せました。アッバス・アラグチ外相らは、単なる核問題の枠を超え、「レバノンにおけるヒズボラの保護」や「凍結資産の解放」といった広範な地域安全保障を取引材料に持ち出したのです。あるイラン外交筋の「外交は決して終わらない」という言葉は、楽観論ではなく、「時間を稼ぐ」という彼らの冷徹な戦略の裏返しであるように感じられました。
なぜイランはこれほどまでに強気な姿勢を崩さないのか。その秘密は、ジョンズ・ホプキンス大学のナルゲス・バジョグリ准教授の分析にあります。同准教授は、イランが数十年かけて築き上げた「制裁に強い政治経済」、すなわち非公式な貿易ルートやイスラム革命防衛隊（IRGC）のネットワークが、西側の想定をはるかに超える「耐久力」を発揮していると指摘します。さらに注目すべきは、イスラエルによる「斬首作戦」で指導者が失われても、それが即座に組織の弱体化につながらないという点です。むしろ、「殉教」という形が新たな人材獲得や結束を生み、よりタカ派的で作戦に長けた若手指揮官が次々と台頭するという逆説的なメカニズムが機能しています。これはまさに、西側の論理では計り知れない、宗教的価値観と生存戦略が融合した「非対称戦争ドクトリン」の成せる業です。彼らは「勝つ」必要はない。「負けない」こと、そして相手に消耗を強いることで、最終的に交渉のテーブルで有利に立つという、ゲームの本質を熟知しているのです。
しかし、今回の決裂で最も難しい立場に立たされているのは、実は米国の方かもしれません。トランプ政権は軍事行動と外交の両輪を回しながら、「素早い勝利」と「戦略的な撤退」を同時に達成しようとしてきました。しかし、それは砂上の楼閣に過ぎないことが露呈しつつあります。遠見雑誌のコラムでも議論されている通り、米国はもはや「勝てない戦争」に巻き込まれつつあるのです。イランがホルムズ海峡の封鎖や地域の代理民兵組織を通じて断続的に圧力をかけ続ける「グレーゾーン」戦術を取る限り、米国は明確な勝利を宣言できず、かといって面目を保って撤退する道筋も見えません。これは「ベトナム」や「アフガニスタン」の再来を予感させる危険な構図です。今回のイスラマバードで米国が提示した「最終提案」は、裏を返せば、もはやこれ以上譲歩できないという米国の「弱み」の表れでもあったのです。イラン側はその声のトーンを聞き逃さなかったからこそ、要求を飲まなかったのでしょう。
このまま時間だけが過ぎれば、4月22日の停戦期限とともに、再び中東は激動の渦に飲み込まれる可能性が高いです。ホルムズ海峡では米軍による機雷除去作業が進められているとの情報もあり、偶発的な衝突のリスクは限りなく高まっています。しかし、ここで悲観するのはまだ早いかもしれません。むしろ今回の決裂は、中東のパワーバランスが「米国一極」から「多極」へと移行していることを示す歴史的な証左だからです。専門家の間では、今後は今回のような「包括的合意」ではなく、「限定的な停火」と「長期的な冷たい対峙」が新たな常態になるという見方が強まっています。これは決して楽観できる状況ではありませんが、少なくとも米国がもはや単独でこの地域のルールを決められない時代に入ったという現実を、私たち日本も直視する必要があるでしょう。今後の焦点は、パキスタンやオマーンなどの「第三国」が、この冷却化した関係をどう管理し、全面戦争の引き金を防ぐ「クッション」の役割を果たせるかどうかにかかっています。
